適正な住宅購入予算の計算ツール

予算は毎月の返済額から逆算します

いくら一度に払えるかではなく、毎月いくら返せるかを起点に借入額と価格を求めます。

• 安全な毎月返済額 = min(余力資金 × 60%, 月収 × 目標返済負担率 − 既存返済)
• 借入上限 = その返済額を期間・金利で換算した元金
• 適正価格 = 借入上限 + 保有資金

何を入力し、どう読むか

左側に月収・生活費・既存返済・購入資金を入れ、借入期間・想定金利・目標返済負担率を決めます。右側の適正価格、借入上限、毎月の返済額、返済負担率と余裕のバー、チェックポイントが入力に応じて更新されます。

返済負担率と、返済後の余裕

返済負担率は月収に対する返済額の割合です。フラット35では年収に応じて年間返済負担率の基準（おおむね30〜35%）が設けられています。

• 現在の負担率 = 既存返済 ÷ 月収
• 借入後の負担率 = (既存 + 新規返済) ÷ 月収
• 返済後の余裕 = 余力資金 − 毎月の返済額

金利と期間で価格はどう動くか

期間が長いほど毎月の返済は減りますが総利息は増えます。金利が上がると同じ返済額で借りられる元金が減り、適正価格も下がります。日本では変動金利と全期間固定（フラット35など）で水準が異なるため、保守的・標準・積極的のシナリオで素早く比較してください。

銀行の数字と異なる理由

この試算は返済のしやすさが中心です。金融機関はさらにLTV(担保評価に対する借入割合)、団体信用生命保険、勤続年数、信用情報、変動・固定などの商品条件を見ます。

• LTVと頭金の割合で条件が変わる
• 固定資産税・火災保険は継続してかかる
• 事務手数料や保証料が毎月額に影響する

元金・利息以外の費用も予算化する

ここでの毎月返済は元金と利息のみです。登記費用・仲介手数料・ローン事務手数料などの諸費用は物件価格の数%になり、固定資産税、火災保険、管理費・修繕積立金、修繕費、引越し費用は購入後も続きます。これらは別の予算枠として分けておきます。

頭金と予備資金が計画を守る

頭金を厚くすると借入と利息が減り、審査も通りやすくなります。購入後も生活防衛資金を残し、返済後の余裕が月収の10%未満になる場合は、価格を下げるか、もう少し資金を貯めてから検討します。

金額とパーセントの入力方法

金額欄は入力中に桁区切りが付き、下に万円・億円でも表示されます。期間は年、金利と目標返済負担率はパーセントで入力します。金利を少し上げたり負担率を下げたりすると、無理のない価格がどう変わるかをすぐ試せます。