車両価格と利息・燃料・保険を足して下取り価格を引く自動車維持費計算機
左に車両価格とローン条件、走行距離と燃料単価、保険料や自動車税などの維持費を入れると、右に保有期間全体の実質負担額と月あたり・1kmあたりのコスト、費用の内訳が出ます。その下には年ごとの累計負担額と下取り価格のグラフ、毎年いくら出ていくかを示す表が続きます。計算ボタンはなく、値を変えるたびに計算し直します。
この計算機は車両価格から手放すときに受け取る金額を引き、その間に払ったローン利息と維持費を足して、実際に出ていくお金を示します。保険料・自動車税・整備費は自動計算せず、入力した値をそのまま使います。下取り価格は入力した年間下落率を毎年掛けた推定値なので、実際の中古車相場とは異なります。
- 月あたり
- — 実質負担額 ÷（保有期間 × 12）
- 1日あたり
- — 実質負担額 ÷（保有期間 × 365）
- 1kmあたり
- — 実質負担額 ÷ 総走行距離
- 支出合計
- — 車両価格 + ローン利息 + 維持費
- 想定下取り価格
- — 保有期間が終わった時点の車の価値
- ローン利息
- — 保有期間中に実際に払う利息
| 年 | その年の費用 | 累計負担額 | 年末の車両価値 |
|---|
すぐ使える形で。
- すぐ見える画面入力場所と結果の場所をはっきり分けます。
- 結果を先に大事な数字を先に出し、過程は必要な分だけ見せます。
- 求めるものを減らす登録や余計な入力なしで使えるようにします。
車一台に本当にかかるお金はいくらか
車を買うとき、多くの人は250万円という数字だけを見ます。ところが5年後にその車を1,109,263円で手放したなら、車両価格として実際に失ったお金は250万円ではなく1,390,737円です。その代わり同じ5年でガソリン代が453,333円、保険料が300,000円、駐車場代と高速代が1,200,000円出ていきました。購入価格だけを見る計算と、全部を足す計算の差はこれだけ開きます。
このツールはその二つを一画面で突き合わせます。出ていくお金を全部足したうえで、手放すときに戻ってくるお金を引いて実際の負担額を出し、それを月あたりと1kmあたりに換算します。以下では、なぜ価値の下落がいつも最大の項目になるのか、ローン利息をなぜ保有期間の分だけ数えるのか、燃料単価をなぜ隠さず画面に出したのかを実際の数字で説明します。
本当に失うのは車両価格ではなく「車両価格 − 下取り価格」です
計算の骨組みは三行です。保有期間に出ていったお金を全部足し、手放すときに受け取る金額を引き、残りを月数と走行距離で割ります。下の表は画面の初期値そのままで計算した結果で、ツールに表示される値と単位も丸めも同じです。
- 支出合計 = 車両価格 + 保有期間内のローン利息 +（燃料代 + 維持費）× 保有年数
- 下取り価格 = 車両価格 ×（1 − 年間下落率）の保有年数乗
- 実質負担額 = 支出合計 − 下取り価格
- 月あたり = 実質負担額 ÷（保有年数 × 12）、1kmあたり = 実質負担額 ÷ 総走行距離
| 項目 | 値 | どう出した値か |
|---|---|---|
| 月々の返済 | 59,494円 | 200万円を36か月・年4.5%の元利均等で返済 |
| ローン利息の合計 | 141,779円 | 36回の返済総額から元本200万円を引いた値 |
| 年間のガソリン代 | 90,667円 | 8,000km ÷ 15km/L × 170.0円 |
| 年間の維持費 | 396,000円 | 保険60,000 + 税36,000 + 整備60,000 +（駐車15,000 + その他5,000）× 12 |
| 5年後の下取り価格 | 1,109,263円 | 250万円 ×（1 − 0.15）の5乗 |
| 支出合計 | 5,075,112円 | 車両価格 + 利息 +（ガソリン代 + 維持費）× 5年 |
| 実質負担額 | 3,965,849円 | 支出合計から下取り価格を引いた値 |
| 月あたり | 66,097円 | 実質負担額 ÷ 60か月 |
| 1kmあたり | 99.1円 | 実質負担額 ÷ 40,000km |
入力の順番と、月額・年額の使い分け
車両価格を一つ入れるだけで結果が出ます。空欄は薄い例示の数字がそのまま計算に使われ、値を入れた瞬間その値に切り替わります。間違えやすいのは維持費の五つの欄で単位が違うことです。駐車場代と高速代・その他は月額、保険料・自動車税・整備費は年額です。ラベル横の括弧を確かめてください。
- 車両価格には自動車取得時の諸費用とオプション代も含めます。
- 一括を選ぶと頭金・ローン期間・年利の欄が消えます。
- 保有期間は1年から25年です。実際に乗るつもりの年数を入れます。
- 年間走行距離は通勤の往復距離に勤務日数を掛け、週末の走行を足して見積もります。
- 駐車場代と高速代は月額、保険料・自動車税・整備費は年額です。
- 年間下落率は下の説明を見て車種に合わせて調整します。
価値の下落がいつも最大の項目になる理由
初期値の条件では、5年で出ていった3,965,849円のうち1,390,737円、つまり35.1%が価値の下落です。ガソリン代11.4%の三倍以上あります。目に見える支出ではなく資産が静かに減る形なので実感しにくいだけです。年15%を当てはめると250万円の車は1年後に2,125,000円、3年後に1,535,313円、5年後に1,109,263円になります。
- 1年目だけで375,000円が消えます。その年のガソリン代の四倍です。
- 定率法なので最初の落ち幅が大きく、後になるほど緩やかになります。
- リセールの強い軽自動車やハイブリッドは12〜13%、輸入車や電気自動車は17〜20%が実際に近いです。
- 下落率を1ポイント動かすだけで5年の実質負担額は数万円単位で変わります。
ローン利息は保有期間に払った分だけ数えます
元利均等返済で計算します。200万円を36か月・年4.5%で借りると月々の返済は59,494円、利息の合計は141,779円です。保有期間がローン期間より短い場合は、その期間に実際に払った利息だけを数えます。5年乗るつもりで84回払いなら60か月分の利息だけが入り、残った元本は車を売った代金で返すものとして下取り価格と相殺されます。
- 一括を選ぶと利息は0円になり、費用の内訳からも消えます。
- 頭金を増やせば元本が減り、利息も同じ割合で減ります。
- 同じ年利でも期間が長いほど利息の合計は増えます。
- 年利は0%から30%まで受け付けます。金利0%キャンペーンなら0を入れてください。
燃料単価を隠さず画面に出している理由
燃料の単価は週ごとに動きます。コードの中に固定した数字を置くと、半年後には誰も気づかないまま古い値で計算し続けることになります。だから単価を入力欄として外に出し、基準日を本文に書きました。初期値は資源エネルギー庁が2026-08-31時点で調査したレギュラーガソリン170.0円/L、軽油159.4円/Lです。
- 燃料を切り替えると、単価と燃費がその燃料の初期値に入れ替わります。
- 給油アプリに残っている直近の単価を入れると結果がぐっと正確になります。
- ハイオクはレギュラーより10円強高いので、指定燃料に合わせて入れてください。
- 数か月後に開き直したときは、まず単価から確かめてください。
カタログ燃費ではなく実燃費を入れます
WLTCモードの数値は決められた走り方で測った値なので、実際とは2割前後ずれます。冬の暖機、渋滞、エアコン、荷物の重さがすべて燃費を削ります。メーターの平均燃費をそのまま使うのが一番簡単で、自分で測るなら満タンから次の満タンまでの走行距離を給油量で割ります。
- トリップメーターの生涯平均燃費をそのまま入れても十分です。
- 自分で測るなら走行距離 ÷ 給油量を二、三回平均します。
- 市街地走行が多いならカタログ値から15〜20%引くのが安全です。
- 燃費を15から12に下げると、初期値の条件で5年のガソリン代が113,333円増えます。
電気自動車は燃費欄が電費、単価欄が充電料金になります
燃料で電気を選ぶと、燃費欄の単位がkm/kWhに、単価欄が円/kWhに変わります。ここで難しいのは、充電料金が事業者と充電器の出力ごとに違い、公表された全国平均が存在しないことです。そのためこの値だけは公式統計を持ってこず、編集できる初期値として置きました。充電アプリの直近の明細からkWhあたりの単価を確かめて入れてください。
- 電費6km/kWhで年8,000kmなら、年間およそ1,333kWhを使います。
- kWhあたり30円なら年40,000円、50円なら年66,667円と差が出ます。
- 自宅の普通充電だけなら、契約している電気料金プランの単価を使います。
- 電気自動車の自動車税種別割は排気量がないため定額です。下の税の説明を見てください。
自動車税と車検費用をどう入れるか
自動車税種別割は排気量で決まるので自分で計算できます。2019年10月1日以降に初回新規登録した自家用乗用車なら、1.0L以下が25,000円、1.0L超1.5L以下が30,500円、1.5L超2.0L以下が36,000円、2.0L超2.5L以下が43,500円です。軽自動車税種別割は2015年4月以降の新規検査で10,800円です。整備・車検の欄には、車検時にまとめて払う自動車重量税と自賠責保険料を年割りにして足しておくと現実に近づきます。
- 1.5L超2.0L以下の乗用車なら自動車税は年36,000円です。
- 軽自動車なら年10,800円で、税の欄は大きく下がります。
- 車検は新車が3年目、以降は2年ごとです。二年分の費用を2で割って年額にします。
- 自動車重量税と自賠責保険料も車検時にまとめて出るので、同じ欄に年割りで足します。
- 保険料の欄は任意保険の見積書の金額をそのまま入れます。
駐車場代が結果を大きく動かす位置にあります
初期値では駐車場代と高速代・その他を合わせた金額が5年で1,200,000円、全体の30.3%になります。価値の下落35.1%に次いで二番目に大きい項目です。月15,000円が小さく見えても5年で90万円で、都心で月30,000円の月極なら180万円になります。車を持つかどうかで実際に分かれるのは、この欄であることが少なくありません。
- 自宅に駐車スペースがあるならこの欄を0にして計算し直してみてください。
- 車庫証明のために借りている月極があれば、その金額をここに入れます。
- 月15,000円を30,000円に変えると、5年の実質負担額が90万円増えます。
- 高速代は長距離の移動が多い場合だけ大きめに見積もれば十分です。
何年で手放すのが得かは年ごとの表で読みます
表の最後の列はその年末の車の価値、三番目の列はそこまでに実際に出ていったお金の累計です。二つを並べて見ると、いつ手放すのが損が少ないかが見えます。初期値の条件では月あたりの負担は3年保有で71,291円、5年で66,097円、7年で62,464円、10年で58,469円です。長く乗るほど月あたりが下がるのは、最初の大きな下落をすでに通り過ぎているからです。
- 1年目の費用938,636円は5年目の682,419円より38%大きい金額です。
- 下落の大きい最初の三年を他人が負担した中古車が有利になる理由がここにあります。
- ただし長く乗るほど整備費は上がるので、その欄も一緒に上げて計算し直してください。
- 表の最後の行は必ず車を手放す時点です。
この計算が答えないこと
計算は入力した条件をそのまま未来へ伸ばすところまでです。実際の保有はそこまで滑らかではありません。以下の場面では結果をそのまま信じるとずれます。
- カーリースとマイカー賃貸 — 月額に保険・税金・整備が含まれるので、このツールの項目区分と噛み合いません。
- 社用車 — 経費処理と減価償却の会計が違い、個人の負担額とは一致しません。
- 事故と修理 — 免責金額と保険料の等級ダウンは予測できないので、整備費の欄に余裕を持たせるしかありません。
- 中古車 — 下落率が新車と違い整備費もかさみます。下落率を下げ、整備費を上げて入れてください。
- 燃料価格と金利の変動 — 入力した単価と年利が保有期間中ずっと続くものとして計算します。
- エコカー減税とグリーン化特例 — 減税分は車両価格や税の欄に反映して入れる必要があります。
契約する前に確かめる六つ
計算結果を見てそのまま契約する前に、下を一度なぞっておくとよくある取り違えを防げます。
- 車両価格に諸費用とオプション代を入れましたか。抜くと実際より20万円以上低く出ます。
- 燃料単価は直近の給油レシートと近いですか。初期値のままだと地域によってずれます。
- 月あたりの金額を実際の手取りから出せますか。66,097円と出たのに余裕が4万円なら車格を下げる判断が要ります。
- 駐車場は確保しましたか。この欄が空だと結果は実際よりかなり低くなります。
- 任意保険を見積もりで確かめましたか。20代前半の初回加入なら初期値の二倍以上になります。
- 保有期間は実際の計画どおりですか。3年で乗り換えるつもりなら5年基準の結果は楽観的です。
参照した資料と基準日
このページの内容基準日は2026-09-05です。画面に入れてある燃料単価は資源エネルギー庁の給油所小売価格調査（2026-08-31時点、2026-09-02公表）で、レギュラーガソリン170.0円/L、軽油159.4円/Lです。自動車税種別割の税率は2019年10月1日以降に初回新規登録した自家用乗用車の区分に合わせています。電気の充電料金は全国平均の公表値がないため、編集できる初期値として置いています。
あわせて使う
自動車の維持費のよくある質問
自動車の維持費は月にいくらかかりますか
車両価格を含めるかどうかで答えが二倍近く変わります。250万円の車を5年乗る初期値の条件では、価値の下落まで含めた実質負担は月あたり66,097円です。一方で車両価格を除き、ガソリン代・保険・税・整備・駐車場だけを足した運営費は月あたり40,556円です。「維持費は月4万円」という言い方はたいてい後ろの数字で、実際に口座から出ていくお金は前の数字に近くなります。
計算ボタンがありませんが、いつ計算されますか
値を変えた瞬間に計算されます。車両価格の欄に数字を入れると、結果、費用の内訳、年ごとのグラフと表が一度に更新されます。燃料の種類や支払い方法を変えたときも同じです。金額の欄は入力の途中でも3桁ごとに区切りが自動で入るので、数字だけ押していけば大丈夫です。
支出合計と実質負担額は何が違いますか
支出合計は口座から出ていったお金の全部で、実質負担額はそこから手放すときに戻ってくるお金を引いた値です。初期値の条件では支出合計が5,075,112円、下取り価格が1,109,263円、実質負担額が3,965,849円になります。比較や判断に使うべき数字は実質負担額のほうです。画面下の費用の内訳七項目の合計も実質負担額と正確に一致します。
年間下落率15%はどこから来た数字ですか
国産乗用車で広く使われる目安であって、法律で決まった値ではありません。だからこのツールは下落率を固定せず入力欄として開いています。リセールの強い軽自動車や人気のミニバンなら12〜13%、輸入車や初期の落ちが大きい電気自動車なら17〜20%を入れると実際に近づきます。正確に合わせたいなら、同じ年式・走行距離の中古車相場を調べて車両価格に対する割合から逆算する方法があります。
一括払いとローンではどちらが得ですか
このツールではローンを選ぶと利息の分だけ実質負担額が増えます。初期値の条件の141,779円がその差です。ただし手元の250万円を別のところに置いて得られる利益が利息より大きければ、ローンのほうが有利になることもあります。年4.5%のローンなら税引き後で4.5%以上を安定して出せる必要があります。両方の条件でそれぞれ計算し、実質負担額を並べて比べてみてください。
軽自動車にすると本当に安くなりますか
税と車両価格の両方で効きます。軽自動車税種別割は年10,800円で、1.5L超2.0L以下の36,000円と比べて25,200円安く、5年で126,000円の差になります。車両価格が140万円なら価値の下落も小さくなります。画面の軽自動車プリセットとコンパクトカープリセットを交互に押して、実質負担額を直接見比べるのが早いです。
車検の費用はどの欄に入れますか
整備・車検の欄に年割りで入れます。車検は新車が3年目、以降は2年ごとなので、二年分にかかった金額を2で割った値をこの欄に入れると年額として揃います。このとき車検時にまとめて払う自動車重量税と自賠責保険料も同じ欄に足しておくと、実際に出ていくお金と合います。自動車税の欄には種別割だけを入れてください。
任意保険はいくらで見ておけばよいですか
更新の見積書の金額をそのまま入れるのが一番正確です。見積もりがないなら年齢と等級が決め手になります。30代以上で無事故の年数が積み上がった条件なら年5万〜8万円が多く、20代前半の初回加入や事故歴があると二倍以上になることもあります。車両保険を付けるか、運転者の範囲をどこまでにするかでも大きく変わるので、初期値のままにしないでください。
中古車を買うときにも使えますか
使えます。二つの欄を調整してください。下落率は新車より低くします。最初の大きな落ち込みがすでに済んでいるので、年10〜12%が現実的です。逆に整備・車検費は上げます。保証が切れていて消耗品の交換時期が重なるため、新車基準の1.5〜2倍を入れておくと安全です。車両価格には車両本体と名義変更などの諸費用を合わせて入れます。
カーリースと比べるにはどうしますか
このツールの結果から月あたりの実質負担額を取り出し、それをリースの月額と比べます。ただし二つの数字の範囲が違います。カーリースの月額には保険料・自動車税・整備が含まれていることが多く、下取り価格の変動リスクも会社が負います。ですから保有側は月あたりの実質負担額をそのまま使い、リース側には月額に含まれていない項目だけを別に足して揃えるのが正確です。